新薬開発の最終段階で行われる「治験」において関係者間の調整を担い、医師や被験者をサポートするのが治験コーディネーター(CRC)です。CRCの仕事内容や収入、やりがいのほか、CRCになるためのステップについて解説します。
製薬会社が新薬を開発する際、最終段階で行う臨床試験を「治験」と言います。この治験において、製薬会社と医療機関、被験者(治験を受ける人)など、関係者の間に立つ調整役が治験コーディネーターです。「Clinical Research Coordinator」を略してCRCと呼ばれることもあります。
治験がスムーズに進むよう、治験内容の説明はもちろん、治験業務フローの作成や社内調整、治験時の補助なども担います。医療関係者や被験者と直に接する機会も多いため、看護師としての臨床経験を活かせる職種です。
治験を実施する前に、治験業務フローを作成し、実際に治験がスムーズに進むよう準備します。事前に医療機関を回り、治験の際に遵守すべき基準(GCP)を守りながら適切に治験が行われるよう調整するのも重要な仕事です。
症例管理のために資料を作成したり、実施計画書に伴って研修を企画、実行したりすることもあります。治験実施部門と連絡を取るなど、社内間の調整も忘れてはいけません。
被験者に対して治験内容の説明をしたり、緊急時の窓口となったりします。また、実際の治験では診察や検査に立ち会います。こうした対応のほか、被験者の心理的な負担を軽減するための相談窓口になることも大切です。
さらに、治験を担当する医師が同意説明書を作成したり、同意を得たりするための補助も行います。他にもスクリーニング作業や治験実施計画書遵守、症例報告書作成の補助、有害事象対応支援など、医師のサポート業務は多岐にわたります。
治験の依頼者に向けて、医療機関・治験責任医師適格性調査をしたり、治験の実施状況を報告したりします。その他、モニタリングやSDV(治験記録などの信頼性を判断する作業)のほか、監査時の対応も主要業務として挙げられます。
担当医師が作成した症例報告書へのフィードバック時には担当窓口として対応することも少なくありません。
治験コーディネーターの年収は、430万〜480万が目安です。看護師全体の平均年収(508万円)に比べるとやや低いレンジではありますが、医療処置が少ないことや夜勤がないことを考慮すれば病院看護師と変わらない程度の金額と言えるでしょう。
また、治験コーディネーターは組織で働くことから、勤続年数に合わせて昇給するケースもあります。昇給率は一般的に病院看護師よりも高いことが多いため、転職してから数年で年収が500万円に届く場合も珍しくありません。
治験コーディネーターの年収は病院につとめる病棟看護師の平均年収(500万)と比べると、やや低く見えるかもしれません。ただし、転職後キャリアを積めば昇給することも少なくありません。
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治験のパターンはさまざまですが、被験者に新薬の効果が現れ、症状が改善する現場に立ち会えるのは大きなやりがいと言えます。特に、治験中は治験コーディネーターが被験者にもっとも近い立ち位置にいるため、被験者から信頼を得られたときにやりがいを感じる人も多いようです。
また、治験は製薬会社との契約に基づいて行われるため、実施する症例数などに目標値が設定されています。各方面との調整の末、目標をクリアできたときには達成感を得られます。
治験コーディネーターになるために必ずしも特別な資格が求められるわけではありません。しかし、医療に関する専門知識が必要なため、看護師や薬剤師など、医療系の国家資格を持つ人が採用されやすい傾向があります。医療機関の仕組みを熟知していなければならないことから、病院での臨床経験がある人も有利です。
看護師から治験コーディネーターになるには、看護経験をアピールして転職活動をするのがよいでしょう。
治験コーディネーター(CRC)は、治験を受ける患者(被験者)に寄り添い、ケアをしながら関係者との調整を進めるやりがいのある仕事です。新薬開発の現場で医師やスタッフ、担当モニターなど、さまざまな人と連携しながら業務にあたり、達成感を得られる機会も豊富にあります。
調整力やコミュニケーション能力、新薬に関する知識など、多様なスキルが求められる治験コーディネーターは、看護経験を活かして広い視野で仕事をしていきたい人に適した仕事と言えます。
千葉県内718の訪問看護ステーション*の内、
複数拠点**を展開する「安定した経営基盤」と「教育制度**」を持つ訪問看護ステーションの中から
叶えたい働き方に合うステーションをそれぞれ紹介します。



■ 注釈
*2026.2.9時点、「厚生労働省 介護事業所・生活関連情報検索(千葉)」で「千葉県」「訪問看護」と絞り込み検索をしヒットした718ステーション
**1~2拠点のステーションの場合、家族経営など属人的な運営も含まれる可能性があるので、最低でも『千葉県内3拠点以上』を展開する15の訪問看護ステーションを調査。その内14ステーションが教育制度があると記載。