訪問看護の利用者はどんな人が多い？

訪問看護の主な利用者、訪問看護利用者に見られる主な疾患について詳しくご紹介しています。

訪問看護の主な利用者は？

訪問看護は、介護保険または医療保険を利用して受けられる医療ケアの一種です。介護保険での対象者は、原則65歳以上で要支援・要介護認定を受けている方となります。ただし、40歳以上65歳未満でも、末期がんや関節リウマチなどの特定疾病で認定を受けた場合は介護保険で利用することが可能です。

一方、医療保険では年齢を問わず利用可能ですが、65歳以上で要支援・要介護認定を受けている場合は介護保険が優先される仕組みになっています。そのため、医療保険で訪問看護を利用する高齢者は、要支援・要介護認定を受けていない方が中心です。

対象は乳児から高齢者まで幅広く、在宅療養中のがん患者や障がい児、慢性疾患を抱える方など、症状や生活環境に合わせた支援を提供しています。急な病状変化への対応や家族へのケア指導も重要な役割となります。

訪問看護利用者の主な疾患とケアのポイント

脳血管疾患

脳血管疾患とは、脳卒中・脳出血・くも膜下出血など、脳の血管が障害されて起こる疾患の総称です。

特に脳梗塞は、65歳以上の方が全患者の約9割。後遺症が残ることも多いため、訪問看護では生活状況の把握や住環境の調整、内服管理、生活習慣の観察と指導、再発予防などに努めます。

入浴・歩行などが困難な場合はリハビリを導入し、関係機関との連携で利用者の自立支援を図ります。

認知症

アルツハイマー型・レビー小体型・前頭側頭型など、多様な病型がある認知症。高齢化の進む日本では、その患者数が増加傾向にあります｡

訪問看護では、バイタルサインの確認と異常の早期発見、家族の介護負担への配慮、ショートステイ利用の提案など、様々なケアを実施しています。内服管理支援や薬のセット、日常生活の把握、ケアマネとの協議なども含め、利用者やそのご家族が安心して生活を送れるよう支援します。

悪性新生物（がんや腫瘍）

がんの治療は入院期間が短縮され、自宅での療養や通院での治療が中心となりつつある近年、訪問看護では、放射線治療や抗がん剤治療を続けながら生活する方への支援や、終末期に向けたターミナルケアの実施が重要な役割となります。

具体的には、点滴や酸素療法、膀胱留置カテーテルの管理、さらには医師の指示に基づく麻薬を用いた疼痛コントロールなどです。24時間の連絡・対応体制を整えることも欠かせません。

医師や薬剤師、介護職など多職種と連携しながら、その人らしい生活を自宅で続けられるよう支えることが、訪問看護師に求められる使命になります。

筋骨格系疾患

加齢による骨密度や筋力の低下に伴い、大腿骨頸部骨折や腰椎圧迫骨折をきっかけに訪問看護を利用する方は少なくありません。

これらの骨折は日常生活動作を大きく制限し、家族の介護負担にも直結します。そのため、転倒を予防するためのアセスメントが欠かせない取り組みとなります。

住環境の整備や福祉用具の提案に加え、下肢筋力を維持・向上させるリハビリテーションの実施も大切です。また、骨粗しょう症治療で自己注射を行うケースでは、患者が安心して手技に慣れるまで、訪問による継続的なサポートが提供されています。

統合失調症

統合失調症は思春期から40代にかけて発症することが多く、幻覚や幻聴、感情の平板化、意欲の低下といった症状が生活に大きな影響を及ぼします。

訪問看護では精神科訪問看護が適用され、症状の早期発見や服薬管理、社会復帰への。サポートを中心に提供されます。精神科での経験が必須ではありませんが、未経験の看護師は専門研修を受講して対応力を高めることが求められます。

利用者にとって、より安心できる存在となるためには、信頼関係の構築が不可欠です。対話を重ね、時間をかけて関係を深めながら、無理のない形で支援を進めていきます。

パーキンソン病

脳内のドーパミンが減少することで、動作が遅くなる、手足が震える、筋肉がこわばるといった運動症状が現れる進行性の疾患。50歳以降の方に発症しやすい傾向があります。

指定難病にも含まれるため、訪問看護では病状の安定を図りながら残された機能をできる限り保つこと、そして転倒を防ぐためのリハビリなどがケアの大きな柱になります。症状の進行に応じた適切な情報提供を行うとともに、家族の思いや生活のスタイルを尊重しながら支援を進めることが欠かせません。

利用者が自らの尊厳を保ちながら日々の暮らしを続けられるよう寄り添うことが、訪問看護の大切な役割となります。